日経は５日連続上昇、TOPIXも堅調

日経平均株価

東証株価指数（TOPIX）

東証グロース市場250指数

市場動向

本日の東京株式市場は、主要３指数とも堅調に推移しました。日経平均株価は前週末比336.60円高の40,487.39円（＋0.84％）と力強く5日続伸をしました。

TOPIXは12.30ポイント高の2,852.84ポイント（＋0.43％）で大引けし、東証グロース市場250指数も10.58ポイント高の746.40ポイント（＋1.44％）と急反発しました。

前場は、前週末の米国株高と円安一服を好感し、輸出関連や景気敏感セクターを中心に買いが先行。日経平均は一時700円超高まで上伸し、昨夏以来の高値水準を付けるなど力強いスタートとなりました。

しかし後場に入ると、月末のポジション調整や日米関税交渉の懸念がくすぶり、上値を追いにくいムードに。日経平均は上げ幅を縮小し、もみ合いが続きました。

全体としては、「海外株高→寄り付き高→月末のポジション調整」といった流れに。また今週は米国雇用関連指標の動向により、為替の行方が市場の上値を左右しそうです。

東証プライム市場では、出来高は2,076万株と高水準を維持し、月末という事もあり持ち高調整から堅調に推移。

本日の東証プライム市場では、33業種中28業種が上昇、5業種が下落となり、ほぼ全面高の展開でした。

業種別騰落率トップは「電気・ガス業」（＋2.17％）となり、東京ガスや東京電力ホールディングスなど公益インフラ株に安定的な資金が流入しました。

続く「情報・通信業」（＋1.73％）は、ＮＴＴやＫＤＤＩといった大手通信株が堅調に推移し、通信インフラへの逆張り的な買いが見られました。

３位の「鉱業」は＋1.49％と上昇し、INPEXや石油資源開発などエネルギー・資源株が原油安一服を受けた押し目買いに応じました。

さらに「その他製品」（＋1.42％）では、任天堂やバンダイナムコホールディングスなど玩具・ゲーム株に外需改善期待が追い風となりました。

「パルプ・紙」（＋1.21％）も王子ホールディングスやレンゴーが買われ、景気敏感株の押し目買いが活発化しました。

一方、下落したのは「輸送用機器」（－1.12％）で関税交渉の懸念により、自動車株全般が軟調でした。トヨタは一時下げ幅を拡大し、ホンダもこう着感の中で調整色が強まりました。

非鉄金属 （–0.60％）は住友金属鉱山や古河電気工業などが利益確定の標的となり、先週好調の反動から調整が入りました。

電気機器 （–0.31％）ソニーグループやキーエンスなどハイテク主力株に利益確定の売りが出動、セクター全体の下げを牽引しました。

東証プライム市場では、893銘柄が値上がりし、654銘柄が値下がりとなりました。5日続伸中の日経平均を背景に、半導体や情報・通信など主力セクターを中心に幅広い買いが優勢となり、市場全体の上昇基調を支えました。